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原油価格(げんゆかかく)とは、原油を取引する際の価格の事である。

2008年現在の一般向け報道で取り上げられるのはWest Texas Intermediate(WTI)の先物価格であり、WTIが原油の国際価格動向に大きな影響を持っている。国際取引での単位は1バレル(約159リットル)当たりのアメリカドル($/bbl)で表記される。日本国内向けでは1キロリットルあたりの日本円(円/kl)で表記される。

◆ 概要

原油価格には、先物価格と現物の取引におけるスポット価格があり、「ニューヨーク原油先物」「ブレント原油先物」「ドバイ原油・オマーン原油のスポット価格」が三大指標となっている。

なお、スポット価格とは契約の度に当事者間で決定される価格で実勢価格に近い。日本への輸入では8割が期間を定めて契約するターム契約であるが、現在ではターム契約の価格もスポット価格に連動するように設定されている。

原油は天然資源であるので、その質により価格は異なる。ガソリンや灯油が多く含まれる軽質油で、硫黄分が少ないWTIは高値で取引され、重質で硫黄が多いドバイ原油はWTIより若干安くなる傾向がある[外部リンク] 原油スポット価格の推移(外務省)。

日本国内における原油価格は、為替相場や、タンカーによる輸送コストの影響も受ける。原油国際価格はFOB(Free On Board=タンカーへの積込時)の価格を指すが、日本国内での原油価格は運賃や保険料を含んだCIF(Cost, Insurance and Freight)で表記される。

原油価格は市場経済により需要と供給のバランスで決まるとされ、需要面では世界経済の景気動向やガソリン・プラスチックなど様々な石油製品の需要動向が影響し、供給面では産油国での供給動向(戦争・内戦による減産、タンカー襲撃、新しい油田の開発による増産)が影響する。また、投機的資金によっても上下する。急激な原油価格の高騰に伴う消費国での経済混乱はオイルショックと呼ばれるが、産油国では原油価格上昇により経済が好調となる。

◆ 歴史

1850年頃〜 : 石油メージャーの時代。石油の需要が高まり油田の開発が盛んになると、開発から販売までを行う国際石油資本(石油メジャー)の力が大きくなり、国際石油資本が原油価格を支配した。

1960年〜 : OPECの時代。中東の産油国により石油輸出国機構(OPEC)が結成されると、OPECが産油量と原油価格を設定するようになり、OPECが公示するアラビアンライト(Arabian Light)原油の公示価格が基準となった。

1973年 : 第一次オイルショック。第四次中東戦争により原油価格は約2〜3ドルから10〜12ドルに上昇した。

1978年 : 第二次オイルショック。この年のイラン革命、1980年のイラン・イラク戦争(タンカー戦争)を機に価格が30〜40ドルまで上昇した。

1980年頃〜 : 市場の時代。OPEC以外での原油生産が増えたことや、欧米に原油市場が誕生したことにより、原油価格は市場により決定されるようになった。OPECの価格は市場価格から乖離した高値となり、OPECは公式販買価格の設定を放棄し、原油価格は約20ドルに下落した。

1983年 : WTI先物がNYMEXに上場された。同時期にブレント原油先物がIPEに上場された。

1986年 : サウジアラビアがアラビアンライト原油の価格公示を廃止。中東原油の基準油種はスポット価格を反映するドバイ原油・オマーン原油に移り、ニューヨーク原油(WTI)、ブレント原油とともに、現在も国際原油市場の指標とされている。ただし、現在はドバイ原油の産出量は減少し、主にオマーン原油が指標となっている[外部リンク] ドバイ&アブダビ国営石油訪問記(垣見油化株式会)。

1999年 : アジア通貨危機の影響などで原油価格は9ドル台まで下落した。

2003年〜 : イラク戦争を機に原油価格は上昇。中東情勢やテキサス州のハリケーン被害などによる供給不安、中国などの需要増大、サブプライムローン問題後の投機資金の流入などの影響と見られる暴騰が起こり、2008年7月には147.27ドルまで上昇した[外部リンク] 経済産業省・資源エネルギー庁 平成19年度 エネルギーに関する年次報告書(エネルギー白書2008)。しかし2008年12月には、サブプライムローン金融危機による需要の低迷から、原油価格は30ドル台前半まで急落した。2009年6月、原油価格は70ドル付近まで再上昇している

◆ 原油を上場している先物市場

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